「自動ドア安全ガイドライン（スライド式自動ドア編）」（以下「ガイドライン」）は、自動ドアを利用する通行者の安全性の向上を図るために策定しました。自動ドアは設置環境が様々なため、安全性の確保は自動ドア自体の対策だけでは不十分であり、設置計画から保守管理までの各段階における関係者全員の理解と協力が必要です。このガイドブックは、ガイドラインの重要な部分を要約したものですので、関係者の方々はぜひご一読ください。

※「自動ドア安全ガイドライン(スライド式自動ドア編)」は全国自動ドア協会が2005年4月1日に制定し、12ヶ月の計画準備期間を経て2006年4月1日以降施工分より適用するものとします。

■ 適　用
ドアの総質量が片引きで150kg未満、引分けで300kg（150kg×2枚）未満のスライド式自動ドアに適用します。

※スイング式(開き戸・折り戸)および円形スライド、回転式自動ドア、自動門扉、自動車などが出入する出入口や工場生産設備などの特殊な自動ドアについては対象としません。

■ 留意点
自動ドアの設置環境は様々です。ここにあげる内容はガイドラインに準じたもので、これらを基本として実際の現場に適した対策や具体的数値を決定することが必要です。特にセンサー検出範囲については、「原則的推奨値」であり、実際には個々の現場の条件に適した設定・調整を行ってください。

自動ドアの事故は小さな子供や高齢者に多く、傾向としては「駆け込み」「立ち止まり」「斜め進入」によるものが半数以上を占めています。
このような事故を防ぐには、どのような人が自動ドアを利用するかという通行者の傾向と通行動線や周囲の状況などを把握した上で、適切な仕様決定と安全対策および保守・管理を行うことが必要です。

自動ドアの供給者は通行者の不注意などによって起こり得る現象を想定した上で、通行者の安全性確保のための諸対策を行います。また供給者は関係者に対して自動ドアの特性、事故防止対策、管理利用下の留意事項等について十分説明することが大切です。

■ 安全対策の関係主体
自動ドアの安全対策は、自動ドアを設置する建物の計画を行う建築設計者・発注者、自動ドアの製造者・販売者・施工者・点検整備者、および建物管理者等それぞれにおいて講じる必要があります。

■ ドア走行部における存在検出
自動ドア走行部の人や物の検出は、動体と静止体を検出できる補助センサー※によって行います（補助センサーには、一体型と分離型があります）。
通行者の立ち止まりなどによる挟まれ防止対策のため、自動ドアはドア走行部およびドア直近の人や物を検出すると開放します（図1）。
※存在検出範囲に使用するセンサーの静止体検出時間は通行者の立ち止りを考慮して10秒以上必要です。

■ 補助光電センサーの設置高さおよび設定数
補助光電センサーの高さは1光線の場合、床面から200〜700mmの範囲に設置する必要があります。障害者、高齢者、子供連れなどが多く利用する出入口において、補助光電センサーによる存在検出を行う場合は、垂直方向に複数の光線を設けることを推奨します。

■ 開閉の速度と開放タイマ

オフィスビル等 病院・公共施設等 ＊ 開き速度  500mm/秒以下   400mm/秒以下 閉じ速度  350mm/秒以下   250mm/秒以下 開放タイマ     1〜5秒  可能な限り長く

＊障害者、高齢者、子供連れなどが多く利用する場所の例

開閉速度と開放タイマについては、右表を目安に設定してください。
病院や公共施設などの場合には、閉じ速度をより遅くすることで、障害者や高齢者、子供連れの方などが利用する際の安全性が高まります。また、開き速度を適切に遅くすることで、戸袋側での接触事故の可能性が低減されます。重要なことは、開閉速度と開放タイマの設定値が起動センサーの種類や検出範囲と密接な繋がりがあるということを理解し、調整を行うことです。

■ 指挟みおよび引き込まれ防止対策

■ 起動検出範囲
幅方向では有効開口幅より左右各々150mm以上外部へ広がった寸法とします。進行方向の寸法はドア中心より1,000mm以上とします（図2）。

■ 起動センサー
自動検出型の起動センサーの検出方法は、動体検出方式または静止体検出方式とします。静止体検出方式のセンサーは、静止体検出時間が有限時間のものを含みます。

※タッチスイッチを起動センサーとして使用する場合は、次頁の「その他の防止対策」“タッチスイッチ併用センサー”の項を遵守して下さい。

■ 所定の起動検出範囲が確保できない場合
自動ドア周辺のスペース不足など、現場の状況によってガイドラインが求める起動検出範囲が確保できない場合は、閉じ速度を250mm/秒以下に設定することで代替処置とすることができます。ただし、この時も可能な限り広い検出範囲とすることが必要で、進行方向の検出範囲はドアの中心から500mm以上、幅方向の検出範囲は有効開口幅以上を確保しなければなりません。




■ 設置時の検査
自動ドアの供給者は、設置時において講じた事故防止対策がガイドラインに則して確実に機能するかどうかを適正な方法で試験・検査し、その確認結果を発注者・建物管理者等に提供する必要があります。

■ 発注者・建物管理者等への情報提供
自動ドアの供給者は、設置した自動ドアの仕様・性能、安全機能の説明書、取扱説明書、メンテナンスマニュアルなどを整備し、発注者・建物管理者等へ提供します。また、供給者は建物管理者に対し、自動ドアの特性や使用方法などについての情報提供を行う必要があります。

■ 事故対応の体制整備
自動ドアの供給者は、自動ドアの事故の連絡を受ける体制を整え、その情報をもとに、製品改良および仕様の変更等を実施し、事故防止に努めなければなりません。

■ タッチスイッチ併用センサー
タッチスイッチ等の人為操作方式の起動センサーを使用する場合は、自動ドアを複数の人が続けて通行する場合の安全性を確保するために、自動検出方式のセンサーをタッチスイッチ併用センサーとして設置します。検出範囲は、起動検出範囲と同様とします。

■ 施工および点検
施工および点検の良否が、自動ドア全体の機能の安全性、耐久性などに影響します。したがって、それらの作業は自動ドア施工技能士※が自ら行うか、または技能士に指導を受けた作業者が行います。

※自動ドア施工技能士：国家検定制度である自動ドア施工技能検定試験に合格した技能士